施設サービス:特別養護老人ホーム（特養）
こんばんは🌉ヒロです🍀
今回は、施設サービスの特別養護老人ホーム（以下、特養）について書いていきたいと思います。
【介護保険の施設介護サービスとは】
施設介護サービスとは、介護保険施設に入居して受ける介護サービスです。
介護保険施設には「介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）」「介護老人保健施設」「介護療養型医療施設」「介護医療院」の4つがあり、必要とする介護の内容により入所できる施設が違います。
上記の「介護保険4施設」は公的施設の意味合いが強いので、施設を運営する母体は、地方公共団体や社会福祉法人、医療法人などに限られています。
施設建設に補助金が出たり、運営する法人が法人税などの優遇を受けられるため、入所者の費用も有料老人ホームと比べて低く抑えられます。
超高齢化社会を迎え、施設の数が足りず、特別養護老人ホームへの入所待ちの高齢者数は全国で数十万人にものぼります。
【特別養護老人ホーム（特養）】
特別養護老人ホーム（以下、特養）は、常に介護が必要で、自宅での介護が困難な方が対象となります。
これまでは、「要介護1以上」の方から入所できましたが、2015年8月からは、原則「要介護3以上」の方が対象となりました。
現在入所している要介護１や2の方は、そのまま継続して施設での生活が続けられます。また、やむを得ない事情がある場合は、要介護1や2の方でも入所できます。
やむを得ない事情とは、例えば一人暮らしの認知症の方で徘徊などを起こし常に見守りが必要であるというケースや、同居家族の虐待を受けているケースなどがあります。
受けられるサービスは、日常生活における食事や、入浴、排せつ、機能訓練や健康管理などの介助となります。ホーム（以下、特養）は、常に介護が必要で、自宅での介護が困難な方が対象となります。
·特養には4種類の居室形態がある
ユニット型個室
ユニット（10名程度）で利用できる共用のリビングなどを併設している居室
ユニット型個室的多床室
室内は、天井との隙間がある仕切りで個室のように区切られ、ユニット（10名程度）で利用できる共用のリビングなどを併設している居室
従来型個室
リビングを併設していない個室
多床室
定員2人以上の個室ではない居室
·特養の主な特徴
要介護高齢者のための生活施設
〈定義〉
65歳以上の人であって、身体上又は、精神上著しい障害があるために常に介護を必要とし、かつ居宅において介護を受けることが困難な人が入所し、養護することを目的とする施設
〈主な運営主体〉
地方公共団体
社会福祉法人
【さいごに、、、】
特養は、他施設に比べ費用が抑えられるため、待機者が多いので待機している家族等の介護負担がかかるためケアマネジャー等に相談して負担を軽減できるようにしていただければと思います。
最後までみていただきありがとうございます✨
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:居宅療養管理指導
こんばんは🌉ヒロです🍀
今回は、居宅療養管理指導について書いていきたいと思います。
【居宅療養管理指導とは】
居宅療養管理指導は、要介護状態となった場合においても、可能な限り利用者の居宅において持っている能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、医師、歯科医師、薬剤師、看護職員、歯科衛生士又は管理栄養士が、通院が困難な利用者に対し、居宅を訪問して心身の状況や置かれている環境等を把握し療養上の管理及び指導を行うことにより、利用者の療養生活の質の向上を図る目的で提供される介護給付のサービスです。
介護保険を利用することで自己負担額が1割で利用することができます。しかし、65歳以上で現役並みに所得がある利用者の自己負担は、2割から3割となります。また、ケアマネジャーへの情報提供が条件となっています。
【各職種が行う居宅療養の概要】
医師・歯科医師による管理指導
医師、歯科医師が、利用者の自宅を訪問し、定期的な医学的管理や歯科医学的管理を継続的に行うサービスです。ケアマネジャーがケアプランを作成するために必要な情報等を提供したり、利用者本人や家族等に対して在宅サービスを利用する上での留意点、介護方法等についての指導を行います。
薬剤師による管理指導
薬剤師は、医師又は歯科医師の指示に基づき、服薬管理を行います。複数の疾患を抱える利用者が、処方された薬を正しく服用できるように薬の形状を変えたり（例：錠剤から粉剤に変える）、内服を行いやすいように薬を一包化するなどの対応を行います。また、利用者が内服薬を分かりやすくするために、薬の袋一包ごとに、薬剤の名前や服用するタイミング（例：朝食後、夕食後、寝る前など）を記載したりします。
近年、処方された内服薬の残薬（ざんやく：処方通りに服用せず、薬が残ってしまうこと）が問題視されており、きちんと処方通りに内服ができているかも確認します。
また、複数のかかりつけ医からの処方内容を確認し、重複投与（ちょうふくとうよ：同じ薬剤が複数から処方されていること）や、配合禁忌（はいごうきんき：同時に服用してはいけない薬剤）の状況についても確認し、適切な薬物治療になるよう、管理を行います。
管理栄養士による管理指導
管理栄養士は、医師の指示に基づき、摂食・嚥下機能（えんげ：物を飲み下すこと）や食形態にも配慮した栄養ケア計画を作成したり、食事相談を受けたりします。
サービス利用者が抱える慢性疾患（例：糖尿病や高血圧など）の病状や食事指導内容に基づいた情報提供や、低栄養状態の栄養管理に関する情報提供、指導などを行います。利用者の状態に合わせた献立や、調理方法についての指導を行います。
歯科衛生士による管理指導
歯科衛生士は、訪問歯科診療を行った歯科医師の指示に基づき、口腔内や入れ歯の清掃のほか、摂食・嚥下機能（えんげきのう：食べ物を飲み込む機能）に関する指導を行います。例えば、食事をする時の姿勢や食事環境の改善に対する指導などです。
歯科衛生士による管理指導で目標とするのは「口から食べる楽しみ」を支援することです。そのためには、口腔機能の向上と日常的な口腔ケアが必要となります。自宅でもできる口腔ケアの方法や、口腔ケア用品などの情報提供も行います。
【居宅療養管理指導の対象者】
居宅療養管理指導は要介護1以上の認定を受けた方が対象となります。要支援の方は、「介護予防居宅療養管理指導」によるサービスが受けられます。
【さいごに、、、】
居宅療養管理指導でもサービスが色々とあるのでヘルパーや家族の対応が難しい等の理由があれば必要な居宅療養管理指導を利用していただけるようにケアマネジャーと相談して利用していただければ幸いです。
最後までみていただきありがとうございます✨
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:福祉用具
おはようございます☀ヒロです🍀
今回は福祉用具について書いていきたいと思います。
【福祉用具とは】
介護保険の福祉用具とは、介護が必要な高齢者の日常生活を助けるため、または身体の機能訓練のための用具のことです。要介護者である利用者が、自分の家で自立した日常生活を営むことができるよう助ける用具については、保険給付の対象となっています。
福祉用具貸与の受給者は、2007年は約85万人だったのに対し、2016年には約191万人となっており、高齢者の増加とともに年々増加しています。
【福祉用具について】
2018年度の介護報酬改定に伴い、下記のような取り決めが行われました。
●貸与価格の上限の設定
●機能や価格帯の異なる複数商品の掲示等を行うこと
これまで福祉用具は、貸与する事業者によって価格差がありました。仕入れ価格や、搬出入点検等に係る経費に違いがあったためです。
福祉用具の価格差に対し、2018年10月からは、全国平均貸与価格の公表や貸与価格の上限設定を行うこととなりました（月平均100件以上の貸与件数がある商品について適用されます）。
さらに、貸与事業者（福祉用具専門相談員）は、貸与商品の特徴や貸与価格に加え、全国平均貸与価格を利用者に説明することが義務付けられました。また、機能や価格帯の異なる商品を複数掲示し、複数の商品の中から選択できるようになりました。
貸与価格のばらつきを抑制し、適正価格で貸与できるように、商品ごとに「貸与価格の上限」を設けています。
設定された貸与価格の上限は、厚生労働省のホームページで公表されており 、閲覧することができます。 この貸与価格の上限を超えて貸与を行った場合は、福祉用具貸与費は一律算定されず、受け取ることができません。
尚、公表された全国平均貸与価格及び設定された貸与価格の上限については、2019年度以降、約1年に1度、見直しが行われています。
【介護保険の福祉用具の対象用具】
厚生労働大臣の告示によって、以下のものが対象種目として定められています。
原則、貸与される用具
●車いす（付属品含む）
●特殊寝台（付属品含む）
●床ずれ防止用具・体位変換器
●手すり・スロープ
●歩行器・歩行補助つえ
●認知症老人徘徊感知機器
●移動用リフト（つり具の部分を除く)
●自動排泄処理装置
販売される用具
●腰掛便座・自動排泄処理装置の交換可能部
●入浴補助用具（入浴用いす、浴槽用手すり、浴槽内いす、入浴台、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴用介助ベルト）
●簡易浴槽
●移動用リフトのつり具の部分
【福祉用具貸与と福祉用具販売の違い】
福祉用具は、利用者の身体状況や要介護度の変化、福祉用具の機能の向上に応じて、適時・適切な福祉用具を利用者に提供できるように、販売ではなく、貸与を原則としています。ただし、他人が使用したものを再利用することに心理的抵抗感が強い性質のものや、使用することで、もとの形態・品質が変化してしまい再利用できないものなどは、「特定福祉用具販売」の対象商品となり、事業者が販売します。利用者が購入した費用は保険給付の対象となります。
【介護保険を使った福祉用具を受けるには】
福祉用具を貸与、または販売する際、福祉用具貸与事業者と特定福祉用具販売事業者は、利用者である要介護者の自立の促進や、その介助者の負担の軽減のために、利用者の状態に応じて適した福祉用具を選ぶ必要があります。そのため、福祉用具の貸与や販売の前に、利用者ごとに個別サービス計画（福祉用具サービス計画）を作成することになっていますが、利用者の希望、心身の状況及びその置かれている環境が、考慮されます。
●利用目標
●利用目標を達成するための具体的なサービス内容
●福祉用具の機種と当該機種を選定した理由
●関係者間で共有すべき情報（福祉用具使用時の注意事項等）
等
つまり、介護保険を使った福祉用具のサービスを受けるには、まずは面接をし、本人や家族の思い、心身機能、医療情報、環境情報などを事業者と共有します。その後、事業者が作成したサービス計画を踏まえて利用者・家族に説明をし、同意が得られてから利用が開始されるという流れです。サービス開始後は、介護用具の使用状況についてモニタリングがなされます。
【さいごに、、、】
福祉用具販売や貸与がありますがケアマネジャーと相談して適切な用具を選んでいただければ幸いです。
最後までみていただきありがとうございます。
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:訪問リハビリテーション
こんばんは🌉ヒロです🍀
今回は訪問リハビリテーションについて書いていきたいと思います。
【訪問リハビリテーションとは】
訪問リハビリテーションとは、病院、診療所、介護老人保健施設の理学療法士(PT)、作業療法士(OT )、言語聴覚士(ST )が利用者の自宅を訪問し、心身の機能の維持・回復、日常生活の自立を支援するために、理学療法、作業療法等のリハビリテーションを行うサービスです。また、介護する家族へのアドバイス・相談も行います。
訪問リハビリテーションは、在宅生活において日常生活の自立と社会参加を目的として提供されるサービスです。病院やリハビリテーション施設への通院が困難な場合、退院・退所後の日常生活に不安がある場合など、主治医により訪問リハビリの必要性が認められた場合にサービスを受けることができます。
通所リハビリテーションと違う点は、実際の生活環境に添った訓練ができること、利用者本人がリラックスして行えることです。
【訪問リハビリテーションの対象者】
訪問リハビリテーションの対象者は、要介護1以上の方で、主治医が以下のような場合で訪問リハビリテーションの必要性を認めた場合となります。
なお、要支援の方は、「介護予防訪問リハビリテーション」のサービスが受けられます。
訪問リハビリテーションの利用者の状態例
訪問リハビリテーションの必要性のある状態は以下のようなものがあります。
●筋力が低下して歩くことに不安がある。
●手の動きが悪くなってきた。
●言葉がはっきり出せずに会話に支障が出ている。
●日常生活に対して不安な部分がある。
食べ物にむせるようになった。
●麻痺や拘縮※がある。
●どんなリハビリを行えばよいかわからない。
●体の動きが悪く好きなことが行えない。
●福祉用具の使い方がわからない。
※ 拘縮（こうしゅく）：
拘縮（こうしゅく）とは、けがや病気などにより長時間体を動かしていない状態が続くことで関節が硬くなり、動きが悪くなる状態のことを指します。脳梗塞による片麻痺でも起こります。
【訪問リハビリテーションを利用するには】
訪問リハビリテーションは、介護保険のほか、医療保険でも利用することができます。原則として要介護認定を受けている方は介護保険が優先です。しかし、65歳未満や65歳以上でまだ要介護認定を受けていない方は医療保険で利用します。
介護保険で訪問リハビリテーションを利用する場合は、主治医に訪問リハビリテーションを利用したい旨を伝え、訪問リハビリテーションの指示書を3ヵ月に1回、主治医より発行してもらいます。ただし、医療保険で利用する場合には、1ヵ月に1回の発行が必要です。その際、ケアマネジャーに相談し、ケアマネジャーから主治医に依頼してもらう方法もあります。
次に、理学療法士等がリハビリテーション実施計画書を作成し、このリハビリテーション実施計画書に基づき理学療法士等からリハビリテーションを受けます。
また、このリハビリテーション実施計画書は、実施した訪問リハビリテーションの効果や実施方法等についての評価を踏まえ、医師の医学的判断に基づき、定期的に見直しが行われます。一部の地域では、かかりつけ医から訪問リハビリテーションの事業所へ診療情報書が提出され、事業所のリハビリテーション担当医師が診療し、リハビリテーションの指示・処方するところもあります。
訪問リハビリテーションのサービス内容
訪問リハビリテーションを利用すると、次のようなリハビリテーションを受けることができます。
●歩行、寝返り、起き上がり、立ち上がり、座るなどの機能訓練
●麻痺や褥瘡解消のためのマッサージ
●食事、排泄、着替えなどの生活動作訓練
●福祉用具の活用方法のアドバイス
●住宅改修のアドバイス
●言語機能、嚥下機能の訓練
●ご家族へ介助方法の指導
訪問リハビリテーションでは、寝返りなどの体位交換、起き上がりや座る訓練、立ち上がり訓練、歩行訓練、嚥下訓練（えんげ：物を飲み込む）、関節の変形拘縮の改善、排泄動作訓練等を行います。
またこれら動作について日常生活での工夫、介助や介護の方法を家族に指導します。また、在宅で必要な福祉用具や住宅改造についてのアドバイスもします。
訪問リハビリテーションは、理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)がいる医療機関等特定の施設が対応していますので、詳しくは、主治医やケアマネジャー等にお問い合わせください。
【さいごに、、、】
訪問看護からのリハビリと訪問リハビリテーションからのリハビリがあるのでケアマネジャーに確認して自分にあった方を選んでいただければと思います。
最後までみていただきありがとうございます🍀
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:訪問看護
こんばんは🌉ヒロです🍀
今回は訪問看護について書いていきたいと思います。
【訪問看護とは】
訪問看護とは病気や障害を持った方が住み慣れた地域やご家庭で、その人らしい療養生活が送れるように支援するサービスです。
地域の訪問看護ステーションから、看護師や理学療法士・作業療法士等がその方が生活する場所へ訪問し、医療的ケアを提供します。
訪問看護の目的は、自立への援助を促し、その方らしい療養生活を支援することです。
【訪問看護内容】
訪問にくるのは、地域の訪問看護ステーションや医療機関から派遣される看護師・理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）です。
多くは地域のケアマネジャーから依頼をうけ、患者の主治医からの訪問看護指示書が発行されてから訪問がスタートします。
病気や障害をもちながら在宅療養する方は、介護保険または医療保険を使用して、訪問看護が利用できます。
高齢者の場合は、内服管理が必要な認知症の方や、日常生活能力（ADL）が低下しひとりで入浴ができない、あるいは入浴時に病状の観察が必要な方が訪問看護を利用するケースが少なくありません。
その他がん末期や、老衰、疾患による終末期にも自宅で過ごせるよう、医療的ケアを受ける方もいます。
また、ご本人は寝たきりの状態でご家族が介護をしている家庭にも訪問し、褥瘡（じょくそう ※床ずれのこと）の処置や医療機器の管理、在宅でのリハビリテーション、排泄のケア、療養上の指導や栄養相談なども行います。
具体的には以下のようなことがあげられます。
·身体の清拭、洗髪、入浴介助、食事や排泄などの介助・指導
·病気や障害の状態、血圧・体温・脈拍などのチェック
·医師の指示による医療処置
·医療機器の管理：在宅酸素、人工呼吸器などの管理
·がん末期や終末期などでも、自宅で過ごせるよう適切なターミナルケア
·床ずれ防止の工夫や指導、床ずれの手当て
·拘縮予防や機能の回復、嚥下機能訓練等の在宅リハビリテーション
·認知症による事故防止など、認知症介護の相談・工夫をアドバイス
·ご家族等への介護指導・相談
·低栄養や運動機能低下など介護予防のアドバイス
【訪問看護を受けるには】
訪問看護は病気や障害をもちながら在宅療養する人は全て対象になりますが、その方の疾患、年齢などにより介護保険と医療保険のどちらを利用できるかが異なります。
いずれの保険も必ず主治医の訪問看護指示書が必要です。
介護保険で訪問看護を利用できる方は、65歳以上で、要支援・要介護認定を受けている方です。第１号被保険者といいます。
また、40～64歳の方は、介護保険上で「特定疾病」とされている末期がんや関節リウマチ等が原因で要支援・要介護の認定を受けた場合に、利用できます。これに該当する方を第２号被保険者といいます。
いずれも、「要支援1～2」または「要介護1～5」と認定を受けた方は、担当ケアマネジャーと相談し、訪問看護ステーションに依頼をしてもらいましょう。
【医療保険と介護保険の使い分け】
医療保険では、赤ちゃんから高齢者まで年齢制限なく訪問看護を利用できますが、65歳以上の場合は、要支援・要介護認定を受けていない方、つまり介護保険が利用できない方のみとなっています。
ただし、65歳以上で介護保険が利用できる方でも、厚生労働省が指定した難病をお持ちの場合は医療保険が適応になります。医療保険が適用になるかどうかのはケアマネジャーに確認しましょう。訪問看護の利用については主治医の指示が必要となります。
その他がん末期や人工呼吸器の方、毎日処置が必要な深い床ずれの方も対象になります。
また、介護保険でサービスをうけていた方の病状が変化し、がん末期となった場合は医療保険に切り替わります。
【さいごに、、、】
訪問看護の場合は介護保険を受けている方は基本的には介護保険が優先になります。
終末期（ターミナル）の場合は医療保険が利用できますが主治医が診断をして主治医の意見書がある場合となりますので気をつけてください。
最後までみていただきありがとうございます。
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:訪問入浴
こんばんは🌉 ヒロです🍀
今回は訪問入浴介護について書いていきたいと思います。
【訪問入浴介護とは】
訪問入浴介護とは、専門の事業者が、寝たきり等の理由で、自宅の浴槽では入浴するのが困難な在宅の要介護者に対して、浴槽を自宅に持ち込み入浴の介護を行うサービスです。
介護職員2名と看護師1名の3名で行うことが一般的です。入浴の前後には、血圧や発熱の有無等についてのチェックを行います。血圧が高い場合等においては安全にサービスが提供できるかどうかを主治医に照会することもあります。
主治医が、要介護者の状態が安定していると判断した場合については、介護職員のみで訪問する場合もあります。その場合は、利用料金が5％安くなります。
なお、要支援状態の方については、介護予防訪問入浴介護を利用することができます。
【訪問入浴介護の対象者】
基本的に要介護1～5の方が利用できる介護サービスですが、要支援1・2の方でも特定の事情がある方は利用が可能です。
【訪問入浴介護のサービス内容】
訪問入浴介護のサービス内容は、以下の様になります。
●入浴前：体温、血圧、脈拍などの測定を行います。
●入浴など：全身浴、部分浴、清拭のうちいずれかですが、その日の状態により予定が変わることがあります。
●入浴後：衣服の着脱介護として、更衣を行います。
【さいごに、、、】
訪問入浴介護は家族や訪問介護等を利用しても難しい方が利用します。単位数が訪問介護やデイ等に比べ高くなりますので利用する場合はケアマネジャーに確認等をしながら回数等の調整をしていく必要があります。
最後までみていただきありがとうございます。
では、また👋 🍀ヒロ🍀
在宅サービス:短期入所療養介護(ショートステイ)
こんばんは🌉 ヒロです🍀
今回は短期入所療養介護について書いていきたいと思います。
【短期入所療養介護（ショートステイ）とは】
短期入所療養介護とは、要介護状態となった場合においても、利用者が可能な限りその居宅において、その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、看護、医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うことにより、療養生活の質の向上及び利用者の家族の身体的及び精神的負担の軽減を図る目的で提供されるサービスのことです。何らかの事情により一定期間自宅での介護ができない時に利用できるサービスです。短期間の宿泊を伴うサービスであるため「ショートステイ」とも呼ばれています。
介護老人保健施設、療養病床のある病院や診療所等に短期間入院し、看護、医学的管理の下で、介護、機能訓練、医療処置、日常生活上の世話を提供するサービスです。
【短期入所療養介護（ショートステイ）はどのような場合に利用できるのか】
短期入所療養介護は、例えば次のようなケースで利用されることが多いサービスです。
●利用者本人の体調が悪化し自宅での介護が難しい場合
●介護する方が病気になった時
●介護者が旅行や休養をとることによって心身ともにリフレッシュしたい時
●農繁期や冠婚葬祭などで介護者が家を空けなければならない時
基本的には、短期入所療養介護サービスを利用することにより、介護する方の負担を軽減しようとするためのサービスであり、さまざまな理由で在宅での介護が一時的に難しくなった場合に利用できます。
短期入所療養介護サービスを受け入れる施設の数は年々増加傾向にあり、在宅介護にとってなくてはならないものになっています。人気のサービスであるため、早めに計画を立て予約するとよいでしょう。2、3ヵ月ぐらい前から予約を受けている施設も多いようです。
短期入所療養介護と同様に、施設に短期間入所するサービスとしては、特別養護老人ホーム等が行う「短期入所生活介護」もあります。しかし、心身の状況、特に医療の必要性が高い場合は、医療サービスも提供される「短期入所療養介護」が適していると考えられます。
【短期入所療養介護（ショートステイ）の対象者】
短期入所療養介護は要介護の認定を受けた方が対象となります。
なお、要支援者においては、「介護予防短期入所療養介護」のサービスが提供されます。
【短期入所療養介護（ショートステイ）のサービス内容】
短期入所療養介護は、投薬やリハビリなどの医療的なケアを中心としたサービスを提供します。
日中は、他の利用者と一緒に、共用スペースで歌や手芸などの活動や、機能訓練を行います。入浴は、施設によって入浴できる曜日が違うので、利用できるかどうかを確認しましょう。食事は施設内にて提供されます。
【短期入所療養介護（ショートステイ）のサービスを受けるまで】
短期入所療養介護はケアマネジャーを通じて、利用を決めます。予約をしたうえで利用する場合が多く、2、3ヵ月くらい前から予約を受けている施設が多いです。利用日数は、連続利用日数30日までとしています。希望者が多い場合があるので、早めに利用の計画を立てるとよいでしょう。
契約の際には、施設の担当者が利用者宅を訪問します。在宅での生活状況を事前に確認し、ショートステイの利用の仕方などの説明を行います。
利用当日は、持参した荷物の確認を行い、施設の案内を受けてから、利用が始まります。
【短期入所療養介護（ショートステイ）の部屋のタイプ】
従来型個室
食堂、浴室、機能訓練は共用スペースで行われます。洗面台とトイレは室内にある場合が多いです。
多床室
医療施設に多く、1部屋あたり4床以下の相部屋となります。食堂、浴室、機能訓練は共用スペースで行われます。
ユニット型個室
10人ほどを1つのユニットとしてサービスを提供しています。台所、食堂、浴室などの共有スペースがあり、居室自体は個室となっています。
ユニット型個室的多床室
以前はユニット型準個室と呼ばれていましたが、介護報酬の改定により、「ユニット型個室的多床室」に変更されました。設備やサービスはユニット型個室と同様です。ただし、居室が天井と壁の間に隙間が生じているため、完全な個室とは言えません。
【さいごに、、、】
昨日、書いた記事の短期入所生活介護（ショートステイ）と宿泊する所というところでは一緒ですが短期入所療養介護（ショートステイ）は短期入所生活介護（ショートステイ）に比べて医療が強いです。
ですので、担当のケアマネジャーに相談し、状態や状況にあったサービスを利用してください。
最後までみていただき、ありがとうございます。
では、また👋 🍀ヒロ🍀
